【企業向け】ポテンシャル採用とは?メリット・デメリットや向いている企業について解説

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即戦力となる経験者の採用が難しい場合、未経験者などへ採用対象を広げる方法として、ポテンシャル採用が考えられます。しかし、「どのような基準で成長可能性を判断すればよいのか」「採用後に期待どおり成長してもらえるのか」と悩む採用担当者もいるでしょう。

ポテンシャル採用では、現在の経験やスキルだけでなく、将来の成長可能性を評価します。ただし、採用対象を広げるだけでは十分ではなく、入社後の育成まで見据えた準備が必要です。

この記事では、ポテンシャル採用の意味やメリット・デメリット、向いている企業の条件、導入を成功させるための具体的な進め方を解説します。

この記事でわかること
  • ポテンシャル採用は、現在の経験やスキルだけでなく、将来の成長可能性を重視する採用手法である
  • 経験者以外にも採用対象を広げられる一方、評価の難しさや育成負担に注意が必要である
  • 入社後の育成期間や教育体制を確保できる企業やポジションに適している
  • 入社時点で必須の条件と育成できる能力を分け、募集から選考、入社後の育成まで一貫して設計することが重要である
目次

【結論】ポテンシャル採用とは、将来の成長可能性を重視する採用手法

ポテンシャル採用とは、応募者が現時点で持つ実務経験や専門スキルだけでなく、入社後の成長可能性や将来の活躍を重視して採用する手法です。

例えば、営業経験がない応募者でも、これまでの仕事で培ったコミュニケーション能力や学習力などから、営業職として成長できると判断できれば採用対象となります。経験者だけに対象を限定せず、入社後の育成を前提として人材を確保できる点が特徴です。

ただし、ポテンシャル採用は経験や能力を一切問わない採用ではありません。入社時点で必要な基礎能力を備えているか、教育によって不足するスキルを習得できるかなどを確認する必要があります。

経験者の採用が難しい場合や、将来の中核人材を中長期的に育てたい場合には、採用の間口を広げる方法として検討できるでしょう。

なお、「ポテンシャル」という言葉自体の意味や使い方については、以下の記事で詳しく解説しています。

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ポテンシャル採用の対象となる人材

ポテンシャル採用では、第二新卒や社会人経験の浅い人材、異業種・異職種からの転職者などが採用対象となるケースが多くあります。

第二新卒とは、一般的に学校卒業後、比較的早い時期に転職する人材を指します。ただし、第二新卒という言葉に法律上の一律の定義があるわけではありません。

ポテンシャル採用では、募集職種の経験が十分でなくても、過去の仕事で身につけた能力を新しい業務に活かせるかを評価します。

例えば、販売職で接客や顧客対応を経験した人材を、営業職の候補者として評価するケースが考えられます。また、異なる業界で業務改善に取り組んだ経験を持つ人材であれば、その経験を事務職や管理部門の業務に活かせる可能性があります。

重要なのは、若手や未経験者であること自体を採用基準にするのではなく、募集職種で必要な能力を今後身につけられるかを判断することです。

ポテンシャル採用という手法そのものに、一律の年齢上限はありません。企業は募集職種の業務内容や育成期間、入社後に期待する役割を踏まえて採用条件を設定しましょう。

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新卒採用や即戦力を重視する中途採用との違い

ポテンシャル採用と新卒採用、即戦力を重視する中途採用では、採用対象や評価項目、入社後に期待する役割などに違いがあります。

ただし、新卒採用や中途採用が主に採用対象による区分であるのに対し、ポテンシャル採用は将来の成長可能性を重視する採用方針です。そのため、完全に並列する採用区分ではありません。

それぞれの特徴を比較すると、次のようになります。

比較項目ポテンシャル採用新卒採用即戦力を重視する中途採用
採用対象第二新卒、未経験者、異業種・異職種の経験者など主に卒業予定の学生主に募集職種の実務経験者
重視する評価項目将来の成長可能性、学習力、適応力など基礎能力、適性、成長可能性など実務経験、専門スキル、過去の実績など
入社後に期待する役割段階的に能力を習得し、将来的に活躍する基礎的な研修や実務経験を経て成長する入社後の早い段階から担当業務で成果を出す
育成の前提不足する能力を入社後に習得する基礎からの育成を想定することが多い既存の経験やスキルを活かすことを想定する

新卒採用でも将来の成長可能性を評価することはあります。また、中途採用であっても、応募者の経験よりポテンシャルを重視する場合があるため、採用対象だけで判断することはできません。

例えば、中途採用で営業経験3年以上を必須条件とする場合は、経験者による早期の成果を期待する採用といえます。一方、営業経験を必須とせず、入社後の研修を前提に募集する場合は、ポテンシャル採用の考え方を取り入れているといえるでしょう。

いずれかの採用方法が一律に優れているわけではありません。企業は必要な人材の確保時期や教育体制を踏まえ、現在のスキルと将来の成長可能性のどちらをどの程度重視するかを判断することが大切です。

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ポテンシャル採用によって企業が得られる3つのメリット

ポテンシャル採用には、経験者だけに採用対象を限定せず、人材確保の可能性を広げられるメリットがあります。

また、入社後の育成を前提とすることで、自社に必要な能力を持つ人材を中長期的に育てられる点も特徴です。ここでは、企業が得られる主な3つのメリットを紹介します。

1.経験者に限定せず採用対象を広げられる

ポテンシャル採用の大きなメリットは、募集職種の経験がない人材にも採用対象を広げられることです。

経験年数や専門スキルを厳しく設定すると、応募条件を満たす人材が限られ、採用活動が長期化する可能性があります。特に、同じような経験者を多くの企業が募集している場合、必要な人材を確保することが難しくなるケースもあるでしょう。

ポテンシャル採用では、入社後に習得できるスキルについて経験要件を緩和することで、従来は対象外だった人材にも募集を広げられます。

例えば、営業職の採用で営業経験を必須としていた企業が、顧客対応の経験や学習意欲などを評価項目に加えることで、販売職やサービス職の経験者も採用対象にできる場合があります。

ただし、採用対象を広げたからといって、応募数や採用数が必ず増えるわけではありません。応募者が募集職種で活躍できる可能性を適切に評価する必要があります。

企業は募集職種に必要な条件を見直し、入社後に教育できる部分について経験要件を緩和することが重要です。

2.自社に合う人材を中長期的に育成できる

ポテンシャル採用では、入社時点で必要な専門スキルをすべて備えていることを求めず、自社の業務や方針に合わせて段階的に人材を育成できます。

例えば、将来のリーダー候補として人材を採用する場合、まずは現場業務の基本を身につけてもらい、その後、担当業務の拡大や後輩の指導などを経験してもらう方法が考えられます。

こうした育成を継続することで、自社固有の業務知識や専門スキルを持つ人材を確保できる可能性があります。

また、採用段階から育成を前提にしているため、入社後に必要な教育内容や成長目標を整理しやすい点もメリットです。例えば、最初は基本業務の習得を目標とし、習熟状況に応じて応用的な業務を任せるなど、段階的な計画を立てられます。

一方、自社の方針に適応してもらうことだけを重視し、本人の希望や適性を考慮しないことは避けなければなりません。

企業が期待する役割と本人の目指す方向性が大きく異なる場合、育成が順調に進まない可能性があります。中長期的な育成を行う際は、自社の方針だけでなく、本人の適性や希望も踏まえて育成計画を設計することが大切です。

3.多様な経験や価値観を持つ人材を採用できる

ポテンシャル採用では、異業種・異職種の経験者まで採用対象を広げることで、多様な経験や価値観を持つ人材と出会える可能性があります。

同じ業界や職種の経験者だけを募集していると、応募者の経歴や保有スキルが似通いやすくなります。一方、異なる業界の人材も対象にすれば、既存社員とは違った経験や視点を組織へ取り込める場合があります。

例えば、販売職で培った顧客対応力を営業職で活かしたり、事務職で培った業務改善の経験を別の部署で活かしたりするケースが考えられます。

異なる業界で得た知識や業務の進め方が、既存業務の見直しにつながる可能性もあるでしょう。

ただし、さまざまな経歴の人材を採用すること自体が目的ではありません。重要なのは、これまでに培った能力が募集職種でどのように活かせるかを確認することです。

また、入社後は、自社固有の業務知識を共有し、本人がこれまでの経験で培った強みを発揮できる環境を整える必要があります。

ポテンシャル採用で注意したい3つのデメリット

ポテンシャル採用には、将来の成長可能性を評価する難しさや、採用後の育成負担といったデメリットがあります。

特に、採用時点では確認できない能力を評価するため、経験者採用とは異なる準備が必要です。導入前に把握しておきたい3つのデメリットを解説します。

1.将来の成長可能性を客観的に評価しにくい

ポテンシャル採用では、将来の成長可能性を客観的に評価することが難しい場合があります。

実務経験や資格は、職務経歴書や保有資格などから一定の確認ができます。一方、「成長意欲が高い」「主体性がある」といった資質は、経歴だけでは判断できません。

例えば、面接で積極的に発言できる応募者が、実際の業務でも主体的に行動できるとは限りません。反対に、面接では控えめでも、実務では課題を整理して着実に改善できる人材もいるでしょう。

評価基準が曖昧なまま選考を進めると、面接官の印象や好みによって合否が左右されるリスクがあります。また、採用担当者と配属先の責任者で評価が分かれ、採否の判断が難しくなることも考えられます。

そのため、学習意欲や主体性など、自社が評価したい資質を具体的な項目に分け、過去の経験や行動から確認することが重要です。

ただし、複数の評価方法を用いても、将来の成果を完全に予測できるわけではありません。ポテンシャルの評価には一定の不確実性が残ることを理解しておく必要があります。

2.入社後の育成に時間やコストがかかる

未経験者などを採用する場合、入社後に業務知識や専門スキルを習得してもらう必要があるため、経験者と比較して教育に時間がかかる可能性があります。

教育負担として考えるべきなのは、研修費用だけではありません。教育担当者が指導に時間を割くことで、通常業務に使える時間が減ることも考慮する必要があります。

例えば、店舗や事業所で現場責任者が通常業務と新人教育を兼務する場合、忙しい時間帯には十分な指導が難しくなることがあります。その結果、業務の習得が遅れたり、指導内容が担当者によって異なったりする可能性もあるでしょう。

また、独り立ちするまでに必要な期間は、職種や業務内容、本人の経験などによって異なります。

採用前には、教育担当者を確保できるか、研修にどの程度の時間を割けるか、いつ頃から担当業務を任せられるかを確認することが大切です。

採用時の経験要件を緩和しても、育成体制が整っていなければ、現場の業務負担が大きくなる可能性があります。 採用コストだけでなく、教育に必要な工数も含めて導入を判断しましょう。

3.期待した成長や定着につながらない可能性がある

ポテンシャルが高いと判断して採用しても、期待した水準まで成長するとは限りません。

将来の成長可能性は、本人の学習意欲や基礎能力だけでなく、担当業務との適合性や育成環境などによっても左右されます。

例えば、面接では新しい仕事への意欲が高かったものの、実際に担当する業務が本人の希望と異なっていた場合、入社後にモチベーションが低下する可能性があります。

また、本人に学習意欲があっても、十分な指導やフィードバックを受けられなければ、必要なスキルの習得に時間がかかる場合もあるでしょう。

こうした認識のずれを防ぐためには、採用段階から仕事内容や期待する役割、入社後の育成方針を具体的に伝えることが大切です。

採用後も定期的に習熟状況を確認し、必要に応じて業務の任せ方や育成計画を見直すことで、本人が能力を発揮しやすい環境を整えられます。

ポテンシャル採用は将来の成長可能性を評価するものであり、成果や定着を保証する手法ではないことを理解しておきましょう。

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ポテンシャル採用が向いている企業と採用ポジションの判断基準

ポテンシャル採用は、入社後の育成に必要な時間や体制を確保でき、中長期的な人材確保を目指す企業に向いている採用手法です。

一方、入社直後から高度な専門性が求められるポジションや、短期間で即戦力となる人材が必要な場合には、適していない可能性があります。

導入を判断する際は、次の4つのポイントを確認しましょう。

  • 入社時点で必要な資格や専門スキルを明確にできるか
  • 必要な業務を習得するまでの期間を確保できるか
  • 教育を担当する社員や研修体制を用意できるか
  • 将来の人員計画や採用目的と一致しているか

これらの条件を踏まえると、ポテンシャル採用に向いているケースと慎重に判断すべきケースは、次のように整理できます。

判断項目向いているケース慎重に判断すべきケース
採用目的中長期的に人材を育成したい直近の欠員を早急に補充したい
業務内容入社後の教育で必要なスキルを習得できる入社直後から高度な専門知識や経験が必要
育成期間独り立ちまで一定の期間を確保できる短期間での戦力化が求められる
教育体制研修やOJTを担当する社員を確保できる指導担当者を確保する余裕がない
人員計画将来の事業拡大や組織づくりを見据えているすぐに特定業務を担当できる人材が必要

例えば、営業職や事務職などで、基本業務から段階的に教育できる体制がある場合は、ポテンシャル採用を検討しやすいといえます。

一方、特定の資格や豊富な実務経験が入社時点から必要な業務では、経験者採用を優先したほうがよい場合があります。

ただし、職種名だけで向き不向きを判断することは適切ではありません。同じ営業職でも、入社後に商品知識や営業手法を学べる企業と、入社直後から専門性の高い商談を任せる企業では、必要な能力が異なるためです。

また、教育体制が整っていても、採用した人材に担当してもらう業務や成長目標が明確でなければ、育成の方向性が定まりません。

導入を判断する際は、採用担当者だけでなく配属先の責任者とも協議し、教育に必要な時間や担当者を確保できるか確認しましょう。採用後の育成負担が大きい場合は、人員計画や現場の業務量も踏まえて判断することが重要です。

ポテンシャル採用では自社の業務に合う評価項目を設定する

ポテンシャル採用では、募集職種で将来的に活躍するために必要な資質を明確にし、評価項目として設定することが重要です。

成長可能性は目に見えにくいため、「意欲がありそう」「自社に合いそう」といった印象だけで判断すると、採用基準が曖昧になってしまいます。

代表的な評価項目として、学習意欲、主体性、論理的思考力、適応力、仕事内容との適合性の5つが挙げられます。

評価項目採用時に確認するポイント
学習意欲新しい知識やスキルを習得し、実際の業務や活動に活かした経験があるか
主体性課題を発見し、自ら考えて行動した経験があるか
論理的思考力状況や課題を整理し、根拠を踏まえて判断できるか
適応力業務内容や環境の変化に対し、必要な対応や改善ができるか
仕事内容との適合性募集職種で求める役割や行動が、本人の適性や希望と合っているか

これらの項目は、すべての企業が同じ比重で評価すべきものではありません。

例えば、未経験者を採用し、入社後に専門知識を習得してもらう職種では、学習意欲や適応力を重視することが考えられます。一方、業務改善を担当するポジションでは、主体性や論理的思考力が重要になる場合もあるでしょう。

そのため、まず募集職種の具体的な業務を整理し、その業務に必要な能力から評価項目を選ぶことが大切です。

また、評価項目ごとに求める水準を設定する方法も考えられます。例えば、主体性を重視する場合は、「指示を待たずに行動できる」といった抽象的な基準ではなく、「業務上の課題に気づき、周囲と相談しながら改善に取り組んだ経験がある」など、具体的な確認内容を設定すると評価しやすくなります。

評価項目は数を増やすことよりも、自社の業務に必要な資質へ絞ることが重要です。

なお、評価基準を設定する際には、公正な採用選考の観点にも注意する必要があります。

厚生労働省の「採用選考時の基本的な考え方・公正な採用選考の基本」では、「応募者が、求人職種の職務遂行上必要な適性・能力をもっているかどうか」に基づいて採用基準を設定することが示されています。本籍地や家族の職業など本人に責任のない事項、思想・信条など職務と関係のない事項を採用基準にしないことが必要です。

例えば、「自社の価値観に合う人材」を評価したい場合でも、面接官と考え方が似ていることを重視するのではなく、募集職種で必要な協調性や業務への取り組み方など、職務に関係する項目に置き換えましょう。

[参照]厚生労働省「採用選考時の基本的な考え方・公正な採用選考の基本」

ポテンシャル採用を成功させる5つの手順

ポテンシャル採用を成功させるには、募集条件を緩和するだけでなく、採用目的の整理から入社後の育成まで一貫して設計する必要があります。

具体的には、採用目的の明確化、応募条件の設定、求人票の作成、評価基準に基づく選考、育成体制の整備という5つの手順で進めます。

特に、入社時点で必要な能力と採用後に育成する能力を区別し、採用担当者と配属先の責任者が共通認識を持つことが重要です。

1.採用目的と入社後に期待する役割を明確にする

最初に、ポテンシャル採用によって、どのような人材を確保したいのかを明確にしましょう。

経験者採用だけでは必要な人数を確保できないのか、将来の中核人材を育成したいのかなど、目的によって適切な募集条件や評価基準は異なります。

例えば、将来のリーダー候補を採用する場合は、現場業務を習得した後に、チーム運営や後輩指導などを担ってもらうことも想定できます。一方、特定の業務を比較的早い段階から任せたい場合は、入社後の教育期間と必要な基礎能力を明確にしておくことが重要です。

採用目的を整理する際は、次のような項目を確認します。

  • どの部署や職種で何名の採用が必要なのか
  • 経験者採用では解決できない課題は何か
  • 入社直後にどのような業務を担当してもらうのか
  • いつまでに、どの程度の業務を任せたいのか
  • 将来的にどのような役割を期待しているのか

例えば、入社後3カ月で基本業務を習得し、半年後には一定の業務を一人で担当してもらうなど、具体的な到達目標を設定する方法が考えられます。

ただし、必要な期間は業務の難易度や本人の経験によって異なるため、実際の育成環境に応じて設定する必要があります。

また、採用担当者だけで判断せず、配属先の責任者とも認識を合わせることが重要です。採用担当者が将来性を評価していても、現場が即戦力を期待している場合、入社後の育成方針にずれが生じる可能性があります。

人事責任者は、採用人数と期待する戦力化時期が自社の人員計画に合っているかも確認しましょう。

2.入社時点で必要な条件と育成できる能力を分ける

採用目的が決まったら、募集職種に必要な条件を整理し、「入社時点で必須の条件」と「入社後に習得できる条件」に分けます。

経験者採用で使用していた募集条件をそのまま使うと、未経験者でも対応できる業務であるにもかかわらず、応募対象を必要以上に狭めてしまう可能性があります。

例えば、営業職の採用では、以下のように整理する方法が考えられます。

条件の区分具体例
入社時点で必須の条件業務に必要な基本的なコミュニケーション能力、職務遂行に必要な資格など
入社後に習得できる条件自社商品の知識、社内システムの操作方法、社内独自の営業手順など

これはあくまで一例であり、実際の条件は業務内容に応じて設定する必要があります。

例えば、顧客対応を行う業務であっても、入社後の研修で基本的な対応方法を習得できる場合と、最初から専門知識を求められる場合では、必要な条件が異なります。

そのため、配属先の担当者と協力して実際の業務を洗い出し、どの能力が入社時点で必要なのかを確認しましょう。

また、育成できる能力として整理した項目については、教育方法も併せて検討する必要があります。「入社後に覚えてもらえばよい」と考えていても、指導担当者や研修時間を確保できなければ、必要なスキルを習得することは難しくなります。

人事担当者と配属先の責任者が、どの条件を緩和できるかについて合意したうえで、募集要件を確定することが重要です。

3.求人票に仕事内容や育成体制を具体的に記載する

募集条件を決めたら、仕事内容や入社後に期待する役割、育成体制を求人票に具体的に記載しましょう。

ポテンシャル採用では、募集職種の経験がない応募者も対象となるため、「未経験歓迎」「研修あり」といった表現だけでは、実際の業務内容や必要な能力が十分に伝わらない場合があります。

例えば、未経験者を営業職として募集する場合は、入社直後から顧客への提案を任せるのか、商品知識の習得や先輩社員への同行から始めるのかによって、仕事内容の受け止め方が変わります。

求人票には、次のような情報を具体的に記載するとよいでしょう。

  • 入社直後に担当する仕事内容
  • 入社時点で必要な資格や基礎能力
  • 入社後に習得する知識やスキル
  • 研修やOJTの内容
  • 将来的に期待する役割や担当業務

OJTとは、実際の業務を通じて必要な知識やスキルを身につける教育方法です。

また、必須条件と歓迎条件を明確に区別することも重要です。

例えば、特定の業務経験がなくても応募できる場合は、その経験を必須条件として記載しないようにします。反対に、業務上どうしても必要な資格や能力がある場合は、応募者が誤解しないよう明確に示す必要があります。

将来の成長機会だけでなく、入社直後に担当する仕事や習得が必要な内容まで伝えることで、企業と応募者の認識のずれを減らしやすくなります。

なお、求人票の作成時には、職業安定法に基づく労働条件の明示義務にも注意が必要です。

2024年4月1日からは、募集時に明示すべき事項として、従事する業務と就業場所の変更の範囲、有期労働契約を更新する場合の基準などが追加されました。求人票には、育成方針だけでなく、法令上必要な労働条件も正確に記載しましょう。

[参照]厚生労働省「令和6年4月より、募集時等に明示すべき事項が追加されます」

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4.評価基準を統一し、面接で具体的な行動を確認する

選考では、あらかじめ設定した評価項目に基づいて、応募者の過去の経験や行動を確認します。

「やる気がありそう」「将来性を感じる」といった印象だけで判断すると、面接官によって評価が変わりやすくなるためです。

例えば、学習意欲や主体性を確認したい場合は、次のような質問が考えられます。

評価項目質問例
学習意欲これまでに自ら学んだことと、それを仕事や活動に活かした経験を教えてください。
主体性これまで自分から提案したことや、課題の改善に取り組んだ経験はありますか?
論理的思考力問題が発生したとき、原因をどのように考えて対応しましたか?
適応力仕事や学校などで、役割や環境が変わったとき、どのように対応した経験がありますか?
仕事内容との適合性これまでの経験のうち、今回の仕事内容に活かせると考えているものは何ですか?

また、質問に対する回答を客観的に評価できるよう、評価の目安を設けることも重要です。

例えば、学習意欲については、次のように3段階で整理できます。

  • 高い: 自発的に学んだ経験と、学習内容を行動に活かした具体例がある
  • 標準: 学習経験があり、取り組み内容を具体的に説明できる
  • 要確認: 学習経験や取り組み内容が十分に確認できていない

ほかの評価項目についても、募集職種で求める能力に応じて評価の目安を設定しましょう。なお、「要確認」は能力が低いことを意味するものではなく、判断材料が不足している状態を指します。必要に応じて追加質問を行い、具体的な経験や行動を確認することが大切です。

面接後には、評価の理由となった行動事実を記録しておくと、面接官間で判断を比較しやすくなります。

厚生労働省の「採用選考の具体的な方法」でも、面接の質問事項や評価基準をあらかじめ定め、職務遂行に必要な適性・能力を客観的かつ公正に評価することが示されています。

また、適性検査は、応募者の能力や特性を把握するための補助的な判断材料になる場合があります。ただし、検査結果だけで採否を決定せず、面接などで得た情報と組み合わせて総合的に判断しましょう。

[参照]厚生労働省「採用選考の具体的な方法」

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5.入社後の育成計画とフォロー体制を整える

ポテンシャル採用では、採用時に評価した成長可能性を実際の活躍につなげるため、入社後の育成計画を整えることが重要です。

未経験者などを採用する場合、必要な知識やスキルを段階的に身につけてもらう必要があります。そのため、入社後に何を習得してもらうのか、どのような順番で業務を任せるのかをあらかじめ整理しておきましょう。

例えば、次のように育成段階を分ける方法が考えられます。

育成段階主な取り組み
入社直後基本業務や社内ルールの理解、必要な知識の習得
基本業務の習得期OJTを通じた実務経験の蓄積、担当業務の拡大
独り立ちに向けた段階一人で担当できる業務の確認、課題に応じた追加指導
その後の成長段階応用的な業務への挑戦、将来の役割を見据えた経験の蓄積

実際の育成期間は、業務内容や本人の経験に合わせて調整する必要があります。

また、教育担当者を決めるだけでなく、指導に必要な時間を確保することも欠かせません。現場社員が通常業務と教育を兼務する場合は、指導に割ける時間をあらかじめ想定し、業務量を調整することが大切です。

入社後は、定期面談などを通じて習熟状況を確認しましょう。

面談では、習得できた業務や現在の課題、次に取り組む目標などを整理します。例えば、基本業務の理解は進んでいるものの、顧客対応に不安がある場合は、必要な研修や実践機会を追加する方法が考えられます。

さらに、採用担当者と配属先の責任者が成長状況を共有することも重要です。予定より習熟が遅れている場合は、教育内容や担当業務を調整し、必要な支援を行う責任者を明確にしておきましょう。

採用時に評価した資質が、入社後の業務でどのように発揮されているかを振り返ることで、今後の採用基準の改善にもつなげられます。

なお、アルバイトの教育方法や、現場で効率的に指導を進めるための具体策については、以下の記事で詳しく解説しています。

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ポテンシャル採用に関するよくある質問

ポテンシャル採用を検討する際には、採用対象の年齢や応募条件、適性検査の必要性などについて疑問が生じることもあります。

ここでは、ポテンシャル採用に関するよくある質問に回答します。

ポテンシャル採用は何歳までが対象ですか?

ポテンシャル採用という手法そのものに、一律の年齢上限はありません。

第二新卒や社会人経験の浅い人材を対象とするケースは多いものの、採用で重要なのは年齢だけではなく、募集職種に必要な能力や将来の成長可能性です。

また、企業がポテンシャル採用を行う場合でも、自由に年齢制限を設けられるわけではありません。

厚生労働省によると、労働施策総合推進法では、募集・採用において年齢を理由とした制限を設けることが原則として禁止されています。求人票では年齢不問としていても、実際の選考で年齢を基準に採否を判断することは認められません。

ただし、法令で認められた例外事由に該当する場合は、年齢制限を設けられることがあります。

企業は、ポテンシャル採用であることだけを理由に年齢条件を設定せず、法令上の例外要件を満たしているか確認する必要があります。

[参照]厚生労働省「その募集・採用年齢にこだわっていませんか?― 年齢にかかわりなく、均等な機会を ―」

ポテンシャル採用でも資格や専門知識を必須条件にできますか?

ポテンシャル採用であっても、募集職種の業務に必要な資格や専門知識を応募条件として設定できます。

ポテンシャル採用は、経験や能力を一切問わない採用ではありません。入社時点で必須の条件と、入社後に育成できる能力を区別して評価する考え方です。

例えば、法令上特定の資格が必要な業務では、ポテンシャル採用を理由に資格要件が免除されるわけではありません。一方、自社独自のシステム操作や業務手順など、入社後に習得できる内容は必須条件から外せる場合があります。

厚生労働省の「労働者の募集及び採用における年齢制限禁止の義務化に係るQ&A」では、職務に必要な免許・資格を応募要件にできることが示されています。

一方、長期勤続によるキャリア形成を理由とした年齢制限の例外事由(3号のイ)を適用する場合は、職業経験を必要とする資格を要件にできません。

この例外事由は、若年者等を期間の定めのない労働契約の対象として募集・採用し、長期勤続によるキャリア形成を図る場合のものです。ポテンシャル採用であれば自動的に適用されるわけではありません。

企業は、実際の業務に必要な資格や能力を確認するとともに、年齢制限を設ける場合には例外事由の条件も併せて確認しましょう。

[参照]厚生労働省「労働者の募集及び採用における年齢制限禁止の義務化に係るQ&A」

[参照]厚生労働省「労働施策の総合的な推進並びに労働者の雇用の安定及び職業生活の充実等に関する法律施行規則」

ポテンシャル採用では適性検査を必ず実施する必要がありますか?

ポテンシャル採用において、適性検査を必ず実施しなければならないという一律の義務はありません。

適性検査は、応募者の能力や特性を把握するための補助的な判断材料になる場合があります。しかし、検査結果だけで入社後の成長や活躍を確実に予測できるわけではありません。

そのため、企業は募集職種で必要な能力や評価項目に応じて、適性検査を導入する必要があるかを判断することが重要です。

また、適性検査を使用する場合は、何を測定する検査なのかを理解したうえで、目的に合ったものを選ぶ必要があります。

厚生労働省の「採用選考の具体的な方法」でも、適性検査の結果を絶対視したり、結果のみで採否を決定したりしないよう示されています。

面接で確認した過去の行動や経験などと組み合わせ、職務遂行に必要な適性・能力を総合的に判断しましょう。

[参照]厚生労働省「事業主の皆様へ採用選考の具体的な方法」

まとめ┃ポテンシャル採用は評価基準と育成体制を明確にしよう

ポテンシャル採用は、現在のスキルや実務経験だけでなく、将来の成長可能性を重視して人材を採用する手法です。

経験者だけに採用対象を限定しないことで、未経験者や異業種・異職種の経験者などにも募集を広げられるメリットがあります。

一方、将来の成長可能性を客観的に評価することは難しく、採用後の育成にも時間やコストがかかる可能性があります。そのため、企業は自社の採用目的や教育体制を踏まえ、ポテンシャル採用が適しているかを判断することが重要です。

導入する場合は、入社時点で必須の条件と育成できる能力を区別し、自社の業務に合う評価基準を設定しましょう。

さらに、求人票で仕事内容や育成方針を具体的に伝え、面接での確認から入社後の教育まで一貫した仕組みを整えることが大切です。

採用対象を広げるだけでなく、採用した人材が能力を発揮できる環境を整えることが、ポテンシャル採用を成功させるポイントとなります。

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ポテンシャル採用では、募集条件の設定から面接での評価、入社後の育成まで、企業の状況に応じた判断が必要です。また、求人募集時の労働条件の明示や公正な採用選考など、関連する制度への理解も欠かせません。採用活動を適切に進めるためには、実務情報を継続的に確認することが大切です。日々の採用業務の改善に、シェアフルのメールマガジンをご活用ください。

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