無料求人サイトに求人を掲載する方法は?無料掲載の仕組み・手順・注意点を解説

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求人を掲載したいものの、「できるだけ採用コストをかけずに募集を始めたい」「無料求人サイトは何から登録すればよいのか分からない」「無料と書かれていても、後から料金が発生しないか不安」と感じる採用担当者も少なくないでしょう。

求人を無料で掲載する方法には、求人サイト / 求人検索エンジンへの直接投稿だけでなく、無料の採用ページを作成する方法 / ハローワークを利用する方法 / 掲載料無料の成果報酬型サービスを利用する方法などがあります。ただし、掲載から採用まですべて無料のサービスもあれば、求人掲載は無料でも有料オプションや採用 / 就業時の手数料が発生するサービスもあるため、料金体系を確認して使い分けることが重要です。

本記事では、無料求人サイトに求人を掲載する方法から、掲載前に準備する情報 / 求人原稿の作成方法 / 公開までの手順 / 掲載後に応募を増やすための見直し方まで、企業向けに解説します。

この記事でわかること
  • 求人は、無料求人サイト / 採用ページ / ハローワークなどを使って無料で掲載できる
  • 「掲載無料」でも、有料オプションの利用時や採用 / 就業時に費用が発生するサービスがある
  • 求人掲載前には、職種 / 仕事内容 / 給与 / 勤務条件 / 応募条件などを整理しておく必要がある
  • 無料掲載で応募を増やすには、職種名 / 仕事内容 / 給与・勤務条件を具体的に記載することが重要
  • 応募が来ない場合は、求人の表示状況 / 募集条件 / 原稿内容を順番に見直す
  • 採用期限が迫っている場合は、無料掲載だけにこだわらず、有料広告 / 成果報酬型サービスなども組み合わせる
目次

求人を無料で掲載する4つの方法

求人を無料で掲載する方法は、大きく分けると「無料求人サイト・求人検索エンジンへ直接掲載する」「無料の採用ページを作成する」「ハローワークへ申し込む」「掲載料無料の成果報酬型サービスを利用する」の4つです。

どの方法でも掲載開始時の費用を抑えられますが、「採用まで無料か」「有料オプションがあるか」「採用 / 就業後に費用が発生するか」は異なります。まずは違いを整理しましょう。

方法 どのように掲載するか 無料でできること 主な費用発生ケース 向いているケース
求人サイト・求人検索エンジン Indeedなどのサービスに求人情報を直接登録する 求人の作成 / 掲載 有料広告 / 有料オプションを利用する場合 正社員 / アルバイト・パートなどを幅広く募集したい
採用ページ作成サービス Airワーク 採用管理 / engageなどで自社の採用ページを作成する 採用ページの作成 / 求人掲載 / 応募管理など 有料広告 / 有料プランを利用する場合 複数職種を継続的に募集したい
ハローワーク ハローワークへ求人を申し込み、求人情報を公開する 求人申込み / 求人公開 原則として費用なし 地域で正社員 / アルバイト・パートなどを募集したい
掲載料無料の成果報酬型サービス サービス上で求人情報を作成・公開する 求人掲載 採用 / 就業などの成果が発生した場合 急な欠員 / 短期 / 単発など、早めに人材を確保したい
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無料求人サイト・求人検索エンジンへ直接掲載する

Indeed / 求人ボックスなど、企業が求人情報を直接登録して公開できるサービスを利用する方法です。企業情報を登録したうえで、職種 / 仕事内容 / 給与 / 勤務地 / 勤務時間などを入力し、求人を公開するのが基本的な流れとなります。

例えばIndeedでは、企業が求人情報を直接投稿でき、初期費用 / 掲載費用 / 採用成功報酬をかけずに募集から採用まで利用できます。有料になるのは、企業自身がスポンサー求人(有料掲載)を設定した場合です。無料掲載を希望する場合は「無料で投稿する」を選択でき、後からスポンサー求人へ変更することもできます。

無料で始められる点はメリットですが、掲載すれば自動的に十分な応募が集まるとは限りません。募集地域や職種によって競合求人の数が異なるため、掲載後は求人の表示状況 / 閲覧状況 / 応募数などを確認し、求人原稿を修正したり、別の求人掲載先を検討したりする必要があります。

無料の採用ページを作成して求人を掲載する

採用ページ作成機能を持つサービスを利用し、自社専用の採用ページや求人ページを作る方法もあります。求人票だけでは伝えきれない企業情報 / 職場環境 / 福利厚生 / 複数職種の求人などをまとめて発信したい場合に適しています。

例えばAirワーク 採用管理では、採用ホームページ作成 / 求人作成 / 求人の公開 / 応募者管理などの基本機能を無料で利用できます。また、無料で作成した求人はIndeedなどへ連携されます。有料オプションのIndeed PLUSを利用する場合は料金が発生しますが、基本機能のみで求人募集を始めることも可能です。

engage(エンゲージ)も、採用ページ作成 / 求人掲載 / 応募者管理などを0円から利用できる採用支援ツールです。無料で利用する限り、初期費用 / 月額費用 / 採用成功報酬は発生しないと案内されています。

自社で採用サイトをゼロから制作する場合と比べ、専門的なWeb制作の知識がなくても採用ページを用意しやすいのが利点です。継続的にアルバイト・パートを採用する店舗や、複数拠点 / 複数職種の求人を定期的に出す企業では、求人を掲載するだけでなく、採用情報をまとめて管理 / 発信する場としても活用できます。

ハローワークへ求人を申し込む

ハローワークへ求人を申し込み、ハローワークインターネットサービスなどを通じて公開する方法もあります。厚生労働省によると、ハローワークへ申し込んだ求人は無料で全国500カ所以上のハローワークやインターネットを通じて公開できます。

求人申込みは事業所所在地を管轄するハローワークで行うほか、求人者マイページを開設すれば、会社のパソコンなどからオンラインで手続きを進めることも可能です。求人者マイページでは求人申込みだけでなく、求人内容の変更や選考結果の登録なども行えます。

民間の求人サイトとは入力項目や手続きが異なるため、初めて利用する企業は求人公開を希望する日の直前に準備するのではなく、事業所情報や求人条件をあらかじめ整理しておきましょう。地域での採用を進めたい企業や、正社員 / アルバイト・パートなど幅広い雇用形態で募集したい企業にとって、募集手段の一つになります。

[出典]厚生労働省「ハローワーク」

掲載料無料の成果報酬型サービスを利用する

求人を掲載する時点では費用がかからず、採用や就業などの成果が発生した段階で料金を支払う「成果報酬型」のサービスもあります。求人を掲載しても成果が発生しなければ掲載費がかからないため、掲載課金型の求人広告とは費用が発生するタイミングが異なります。

例えばスキマバイトサービスの「シェアフル」は、登録費用 / 初期費用 / 求人掲載費用 / 固定費用が0円のため、求人掲載までは無料で始められます。実際に就業が完了した場合のみ、日給の30%の紹介手数料と、1就業あたり200円の給与振込手数料が発生する成果報酬型(※)です。求人掲載の段階では費用がかからないため、まず募集を始めてから、就業実績に応じて費用が発生する仕組みです。

成果報酬型は、急な欠員 / 繁忙期 / 短期間だけ人材を確保したい場合にも使いやすい料金体系です。求人広告を掲載して応募を待つ時間が十分にない場合は、長期採用と並行してスポットワークを利用するなど、必要な時期に応じて募集手段を使い分けるとよいでしょう。

※応募時に労働契約が成立するため、企業都合の解約には休業手当が発生します。(一部例外有)

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無料求人サイトへ掲載する前に準備しておくべき情報

無料求人サイトを利用する場合でも、いきなり登録画面を開いて求人原稿を書き始めるのは避けたほうがよいでしょう。求人サイトごとに入力内容を考えていると、サイトごとに条件がずれたり、現場へ何度も確認したりすることになり、掲載までに時間がかかります。

まずは、以下のような情報を整理しておくとスムーズです。

項目 事前に整理する内容
職種 一般的に理解される職種名 / 配属先
仕事内容 担当業務 / 業務範囲 / 1日の流れ
雇用形態 正社員 / 契約社員 / アルバイト・パートなど
給与 時給 / 日給 / 月給 / 手当 / 交通費
勤務条件 勤務時間 / 休憩 / 勤務日数 / シフト / 休日
勤務地 就業場所 / 最寄り駅 / アクセス
応募条件 必要な資格 / 経験 / スキル
職場情報 教育体制 / 福利厚生 / シフト制度 / 職場環境
選考方法 応募後の連絡方法 / 面接回数 / 選考担当者

無料求人サイトによって入力項目や文字数は異なりますが、基準となる求人情報を一つ用意しておけば、複数の求人サイトへ掲載する場合も内容を統一しやすくなります。

募集する職種・仕事内容

職種名は、社内で使用している呼称ではなく、仕事内容が伝わる一般的な名称に整理しておきましょう。例えば社内で「フロアクルー」と呼んでいても、求人を見ただけでは仕事内容が分かりにくい場合があります。「飲食店ホールスタッフ」「スーパーの品出しスタッフ」のように、具体的な業務を想像しやすい職種名へ置き換えることが重要です。

仕事内容についても、「接客」「倉庫作業」「店舗業務」だけでは情報が不足します。接客であれば案内 / 注文受付 / 配膳 / レジ対応など、倉庫作業であればピッキング / 仕分け / 検品 / 梱包など、実際に担当する業務を整理してください。

店舗や現場での採用であれば、求人原稿を作る前に店舗責任者や現場責任者へ確認するのも有効です。採用担当者が把握している仕事内容と実際の業務にずれがあると、採用後のミスマッチにつながります。

給与・勤務時間・勤務地などの労働条件

給与 / 勤務時間 / 勤務日数 / 休日 / 勤務地 / 交通費 / 雇用形態などは、求人公開前に正確な情報を固めておきます。特に複数店舗で募集する場合は、店舗によって最低賃金 / 時給 / 営業時間 / 交通費の条件が異なることがあるため、求人を一括で作成する前に確認が必要です。

「時給○円~」とする場合は、どのような条件で時給が変わるのかも整理しておきましょう。深夜割増 / 職務手当 / 資格手当などがある場合も、基本となる賃金と混同しないように記載します。

また、求人募集では労働条件を正確に明示する必要があります。2024年4月からは、募集時などに明示すべき労働条件として「従事すべき業務の変更の範囲」「就業場所の変更の範囲」「有期労働契約を更新する場合の基準」も追加されています。

最低賃金は地域や改定時期によって変わるため、過去の求人原稿をそのまま再利用せず、求人公開時点で適用される最低賃金を確認してください。

応募条件・必要な経験や資格

応募条件は、「業務を行ううえで本当に必要な条件」と「あると望ましい条件」を分けて整理します。例えば資格がなければ担当できない業務であれば必須条件ですが、入社後の研修で習得できる業務まで経験必須にすると、採用対象となる人材を必要以上に狭める可能性があります。

必須条件 / 歓迎条件を分けておけば、求人原稿でも「○○資格必須」「△△経験がある方歓迎」と明確に記載できます。採用担当者の判断基準もそろいやすくなり、応募後の選考も進めやすくなるでしょう。

一方で、実際には資格が必要なのに求人へ記載しない、経験者だけを採用する予定なのに未経験者も対象になるような表現を使うなど、実態と異なる求人は避けなければなりません。応募数を増やすために条件を曖昧にするのではなく、実際の業務に必要な条件を基準に設定しましょう。

職場や求人の魅力として伝える情報

求人原稿では、給与 / 勤務時間 / 仕事内容だけでなく、自社ではたらく具体的なメリットも判断材料になります。ただし、「アットホームな職場」「はたらきやすい環境」「未経験でも安心」といった抽象的な表現だけでは、他社求人との違いが分かりません。

例えば「シフトは2週間ごとに提出」「入社初日は既存社員が業務を説明」「資格取得費用を会社が補助」「○時~○時の短時間勤務にも対応」など、実際の制度や運用をもとに記載できる情報を整理します。

職場写真を掲載できる求人サイトであれば、店舗 / 作業スペース / 制服 / 使用する設備など、仕事内容をイメージしやすい写真も準備しておくとよいでしょう。求人原稿の文章と写真を組み合わせることで、応募前に職場や業務を理解してもらいやすくなります。

無料求人サイトへ求人を掲載する流れ

無料求人サイトへの掲載方法はサービスによって異なりますが、大まかな流れは共通しています。

「掲載先を決める → 企業・事業所情報を登録する → 求人原稿を作成する → 審査・公開する → 応募者へ対応する → 採用後に求人を終了する」という流れで考えると、初めて利用する企業でも準備を進めやすくなります。

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1.募集目的に合う掲載先を決める

最初に決めるべきなのは、無料かどうかだけではなく「何のために求人を掲載するのか」です。職種 / 雇用形態 / 勤務地 / 必要人数 / 採用期限を整理したうえで、目的に合う掲載先を選びましょう。

例えば、正社員を中長期で募集する場合と、アルバイト・パートを数名採用する場合、翌週の繁忙日に向けて短期スタッフを確保する場合では、適したサービスが異なります。採用期限が数か月先なら無料掲載で反応を確認しながら改善できますが、数日以内に人材が必要な場合は、応募を待つ方法だけでは間に合わない可能性があります。

また、最初から多くの無料求人サイトへ掲載すると、応募者管理 / 原稿修正 / 掲載停止などの工数が増えます。まずは2~3のサービスに絞り、反応を比較してから追加するほうが管理しやすいでしょう。

2.企業・事業所情報を登録する

掲載先を決めたら、企業アカウントを作成して会社名 / 所在地 / 電話番号 / 事業内容などの情報を登録します。店舗単位で求人を出す企業は、本社情報と店舗情報のどちらを求人へ表示するのか、サービスの仕様を確認してください。

サービスによっては、事業者確認や求人掲載の審査があります。そのため、「明日から募集したい」となってから初回登録を始めると、希望日に公開できないケースもあります。求人公開日が決まっている場合は余裕を持って準備しましょう。

複数店舗を運営している企業では、アカウントを店舗ごとに作るのか、本部で一括管理するのかも重要です。本部と店舗でそれぞれ応募者へ連絡すると二重対応につながるため、求人掲載前に運用担当者と権限を決めておくと管理しやすくなります。

3.求人原稿を作成する

事前に整理した求人情報をもとに、職種 / 仕事内容 / 給与 / 勤務時間 / 勤務地 / 応募条件などを入力します。同じ職種を複数の無料求人サイトへ掲載する場合でも、各サービスの入力項目や表示形式に合わせて調整することが重要です。

例えば、あるサイトでは「仕事内容」と「アピールポイント」が分かれていて、別のサイトでは一つの本文欄にまとめる仕様かもしれません。同じ文章を機械的にコピーすると、重要な情報が見えにくくなることがあります。

掲載前には、給与額 / 勤務時間 / 勤務地 / 雇用形態に矛盾がないかも確認してください。過去に使用した求人原稿を流用する場合は、最低賃金 / 勤務条件 / 店舗情報 / 福利厚生などが現在の内容に更新されているかをチェックします。

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4.求人を審査・公開する

求人原稿を入力した後は、サービスごとの手続きに沿って公開します。登録後すぐに掲載できるサービスもあれば、求人内容が掲載基準を満たしているか審査を行ったうえで公開されるサービスもあります。

審査の有無だけでなく、求人公開後の確認も重要です。管理画面では問題なく見えていても、実際の求人ページではタイトルが途中で省略されていたり、勤務地や勤務条件が意図と異なる形で表示されたりする可能性があります。

公開後は一度、自社の求人ページを採用担当者自身で確認し、誤記 / 表示崩れ / 情報不足がないかチェックしましょう。

5.応募者への連絡・選考を進める

求人を公開したら、応募が来たときの対応体制を整えます。無料求人サイトでは、応募者対応を企業側で行うケースも多いため、「誰が応募を確認するか」「何日以内に連絡するか」「面接日程をどう調整するか」をあらかじめ決めておきましょう。

特に店舗採用では、本部の採用担当者と店舗責任者の間で情報共有が遅れやすくなります。応募者への連絡担当が曖昧だと、双方が連絡する / どちらも連絡しないといった問題が起きかねません。

複数の求人サイトへ掲載する場合は、応募者名 / 応募元の求人サイト / 応募日時 / 連絡状況 / 選考結果などを一覧で管理すると便利です。採用管理システムを利用できる場合は、複数の求人サイトからの応募を一元管理する方法も検討しましょう。

6.採用が決まったら求人掲載を終了する

必要な人数を採用できたら、掲載中の求人を速やかに停止します。採用予定人数に達したにもかかわらず求人を掲載し続けると、対応できない応募が増え、採用担当者の業務負担につながります。

複数サイトに同じ求人を掲載している場合は、一つのサイトだけを停止して終わりにせず、すべての掲載先を確認してください。採用ページ / 求人検索エンジン / SNSなど複数の経路で情報を発信している場合は、古い求人が残っていないかもチェックします。

一方、定期的に募集する職種であれば、求人原稿を完全に削除せず下書きや非公開の状態で保存しておくと、次回の募集に再利用できます。その際も、再公開前には給与 / 勤務時間 / 募集人数などを最新情報へ更新しましょう。

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無料求人サイトに掲載するときの求人原稿の書き方

無料求人サイトでは、求人原稿の作成を企業自身で行うケースが少なくありません。そのため、掲載枠を確保するだけでなく、「仕事内容がすぐに理解できるか」「応募判断に必要な情報がそろっているか」という視点で原稿を作ることが重要です。

応募が少ないときにすぐ有料広告へ切り替える前に、まず無料掲載している求人原稿に改善余地がないか確認してみましょう。

職種名は検索されやすく仕事内容が伝わる表現にする

求人タイトルや職種名は、求人を探す際の入口になる情報です。社内だけで通じる役職名や、「スタッフ」「メンバー」といった業務内容が分からない名称より、一般的に認識されている職種名を使いましょう。

例えば、「店舗スタッフ」だけでは、ホール業務なのか調理業務なのか、品出しなのかレジなのか分かりません。「居酒屋のホールスタッフ」「スーパーの品出しスタッフ」「物流倉庫のピッキングスタッフ」のように、業種と仕事内容を組み合わせると具体性が増します。

ただし、検索結果へ表示されることだけを目的に、求人内容と関係のない職種名や地域名を大量に追加するのは適切ではありません。実際に募集する仕事と一致した名称を使うことが基本です。

Indeedも、企業が会社情報や求人概要を入力する「直接投稿」によって求人掲載できる仕組みを提供しています。求人検索エンジンに掲載する場合は、職種 / 勤務地など主要項目を正確に設定することが重要です。

仕事内容は実際の業務がイメージできるまで具体化する

仕事内容は、「接客」「軽作業」「事務」だけで終わらせず、入社後にどのような業務を担当するのか具体的に書きます。

例えば飲食店のホールスタッフであれば、来店客の案内 / オーダー受付 / 配膳 / バッシング / レジなど、主な業務を示せます。すべてを羅列する必要はありませんが、日常的に担当する業務が分かれば、応募前に仕事をイメージしやすくなります。

未経験者を募集する場合は、「研修あり」だけでなく、最初に担当する業務や研修内容まで記載すると、仕事のイメージが伝わりやすくなります。例えば「初日は店内ルールとレジ操作を説明し、その後は既存社員と一緒に接客を担当する」といった情報があれば、教育体制も伝わります。

反対に、実際には重量物の運搬が含まれるのに「簡単な軽作業」とだけ記載するなど、業務の重要な要素を伏せるのは避けましょう。実際の業務と求人原稿の内容のずれをなくすため、公開前に店舗責任者 / 現場責任者にも確認してもらうと安心です。

給与・シフト・勤務条件は具体的に記載する

給与 / 勤務時間 / シフト / 休日 / 交通費は、求人を比較するときの重要な判断材料です。条件が曖昧だと、応募前に確認事項が増えたり、応募後に条件が合わないことが判明したりします。

例えば「シフト制」とだけ記載するのではなく、「9:00~18:00のうち1日4時間以上」「週3日から相談可能」など、実際に可能な勤務パターンを示すと分かりやすくなります。ただし、柔軟に対応できない条件まで「相談可」と記載するのは避けてください。

給与についても、基本時給に加えて深夜割増 / 交通費 / 各種手当などがある場合は、適用条件を区別して書きます。「月収例」を載せる場合は、勤務時間 / 勤務日数などの算出条件を併記すると誤解を防ぎやすくなります。

求人公開後に給与や勤務条件を変更した場合は、各求人サイトの原稿も更新しましょう。職業安定法では、求人情報について虚偽の表示や誤解を生じさせる表示をしてはならず、正確かつ最新の内容に保つことが求められています。

自社ならではの特徴は事実をもとに伝える

求人の魅力を伝えるときは、「はたらきやすい」「雰囲気がよい」「成長できる」といった主観的な言葉だけで終わらせず、その根拠となる制度 / 仕組み / 環境を示しましょう。

例えば「研修が充実」ではなく「入社後3日間は既存社員が同行」、「シフトの自由度が高い」ではなく「シフト希望は毎月○日までに提出し、週2日から勤務可能」など、具体的な事実で示すと、内容が伝わりやすくなります。

福利厚生も同様です。制服貸与 / 食事補助 / 資格取得支援 / 社員登用制度など、実際に利用できる制度を整理して記載してください。

自社の求人が他社と似た条件で並ぶ場合、こうした具体情報が差別化につながります。ただし、魅力的に見せることを優先して実態以上の表現をするのではなく、実態に即した情報を記載することが重要です。

無料で求人を掲載するときに確認したい料金・注意点

「無料求人サイト」と書かれていても、すべての機能や採用プロセスが無料とは限りません。料金トラブルを防ぐためには、「求人を公開するとき」「求人を目立たせるとき」「応募があったとき」「採用や就業が成立したとき」のどこで費用が発生するのかを確認しましょう。

また、求人を無料掲載できる場合でも、求人内容には法令や各サービスの掲載基準が適用されます。費用だけでなく掲載ルールも確認したうえで利用する必要があります。

「掲載無料」と「完全無料」は同じではない

「掲載無料」とは、求人情報を公開する段階で掲載費が発生しないことを意味する場合があります。採用までのすべての工程が0円という意味とは限りません。

料金体系は、主に次のように分けられます。

  • 掲載から採用まで無料
  • 通常掲載は無料だが、有料広告 / 有料オプションがある
  • 求人掲載は無料だが、応募者情報の閲覧などで費用が発生する
  • 求人掲載は無料だが、採用 / 就業の成立時に成果報酬が発生する

同じ「求人掲載無料」でも料金発生の仕組みは異なるため、サービス名だけで比較せず、採用 / 就業までにかかる総コストを確認しましょう。

有料オプションの利用条件を確認する

無料求人サイトの中には、求人の露出を増やす広告 / スカウト / アプローチ機能 / 詳細な効果分析などを有料オプションとして提供しているサービスがあります。

利用前には「自動的に有料プランへ切り替わるか」「何をした時点で料金が発生するか」「予算上限を設定できるか」「停止方法はどうなっているか」を確認しておきましょう。

有料オプションそのものを避ける必要はありません。無料掲載で一定期間運用し、求人の表示数が少ない / 採用期限までに応募数を増やしたいといった課題が見えた段階で利用すれば、目的に合わせて予算を配分しやすくなります。

求人情報の掲載ルールを確認する

無料で求人を掲載できるサービスでも、どのような内容でも自由に掲載できるわけではありません。求人サイトには独自の掲載基準があるほか、企業による労働者募集には職業安定法などのルールが適用されます。

求人原稿を作る際は、求人サイトの入力欄を埋めるだけでなく、実際の労働条件と一致しているかを確認してください。掲載後に条件が変わった場合は、速やかに情報を更新することも重要です。

[出典]厚生労働省「令和6年4月より、募集時等に明示すべき事項が追加されます」

無料掲載しても応募が来ないときに見直すポイント

無料求人サイトへ掲載したからといって、必ず応募が来るわけではありません。ただし、応募が少ないからといってすぐに「無料サイトは効果がない」と判断するのは適切ではありません。

求人が「表示されていない」のか、「表示されても閲覧されていない」のか、「閲覧されているが応募されていない」のかによって、改善すべきポイントは異なります。

求人が十分に表示されているか確認する

まず確認したいのは、自社の求人が採用対象となる人材へ届いているかです。閲覧自体が少なければ、仕事内容を詳しく書き直しても応募数は増えにくいため、最初に掲載先の求人サイト / 職種名 / 勤務地などを確認します。

管理画面で表示回数や閲覧数を確認できる場合は、掲載後のデータを見ましょう。求人がほとんど表示されていない場合は、職種名が一般的に使われる名称とずれている / 採用したい地域でそのサービスが使われにくい / 同じ条件の求人が多いといった可能性があります。

掲載先との相性が悪い場合は、一つの無料求人サイトにこだわらず、別の採用手法を追加するのも方法です。ただし、掲載する求人サイトを増やすと管理工数も増えるため、応募経路を記録し、どの求人サイトから採用につながったか確認してください。

給与・勤務条件が周辺求人と大きくずれていないか確認する

求人が表示されていても応募が集まらない場合は、給与 / 勤務時間 / シフト / 休日などの条件を同じ地域・職種の求人と比較します。

例えば、周辺の飲食店が時給1,300円前後で募集している地域で、自社だけ時給1,100円であれば、原稿表現を改善するだけでは応募につながりにくい可能性があります。まずは周辺求人の給与 / 勤務条件を把握し、自社の募集条件を変更できるか検討しましょう。

ただし、給与だけを上げることが唯一の対策ではありません。勤務時間を細かく分ける / シフトの選択肢を増やす / 教育体制を整える / 交通費や福利厚生を見直すなど、応募しやすくするために見直せる要素がないか確認しましょう。

条件変更が難しい場合は、仕事内容 / 職場環境 / 教育制度など、自社で提供できる別の魅力を求人原稿で具体的に示すことが重要です。「給与は他社と同程度だが、短時間勤務がしやすい」など、採用したい人材にとって意味のある特徴を整理しましょう。

仕事内容や求人の魅力が伝わっているか確認する

求人ページ自体は閲覧されているのに応募が少ない場合は、求人詳細を読んでも、応募するか判断するための情報が不足している可能性があります。

例えば「未経験歓迎」と書いていても、研修内容や最初に担当する業務が分からなければ、未経験から実際にはたらけるか判断しにくくなります。「はたらきやすい職場」も同様に、シフト提出方法 / 勤務日数 / 教育体制など具体的な情報へ置き換える必要があります。

求人原稿を見直すときは、次の項目を確認しましょう。

  • 職種名だけで仕事内容を想像できるか
  • 実際に担当する業務が具体的に書かれているか
  • 給与 / 勤務時間 / 勤務地がすぐ分かるか
  • 必須条件と歓迎条件が区別されているか
  • 自社ではたらくメリットが具体的に示されているか
  • 応募前に不安になりそうな情報が抜けていないか

写真を掲載できる求人サイトであれば、職場や業務内容が分かる写真へ変更するのも方法です。実態と関係のないイメージ写真だけではなく、現場の雰囲気や設備が伝わる写真を使用すると、仕事内容をイメージしてもらいやすくなります。

採用期限に合わせて無料掲載以外の方法も検討する

無料掲載は採用コストを抑えやすい一方、必要な時期までに人材を確保できなければ、欠員を既存社員の残業で補う / 営業時間を調整する / 繁忙期に十分な人員配置ができないなど、別のコストや業務負担が発生する可能性があります。

そのため、求人公開時点で「いつまでに何人採用するか」を決めておくことが重要です。一定期間無料掲載を行っても応募がない場合は、有料広告 / 別求人サイト / 成果報酬型サービスなどへの切り替えを検討しましょう。

また、急な欠員 / 繁忙期 / セール / イベント / 新店舗オープンなど、採用期限が短い場合は、長期採用とは別にスポットワークを活用する方法もあります。無料求人サイトだけにこだわらず、必要な時期までに人材を確保できる募集手段を組み合わせることが大切です。

急な欠員・繁忙期の人材確保にはシェアフルを活用する

パーソルグループが運営する「シェアフル」は、登録者数1,300万人(※1)を超えるスポットワーク・スキマバイトサービスです。Webから1日単位で求人を掲載でき、登録費用 / 初期費用 / 求人掲載費用 / 固定費用は0円のため、求人掲載までは無料で始められます。就業完了時に日給の30%と給与振込手数料200円が発生する成果報酬型(※2)です。

長期採用を無料求人サイトで進めながら、直近で不足している時間帯だけシェアフルで募集するなど、長期採用と直近の欠員対応を分けて進められます。急な欠員や繁忙期など、必要な日時が決まっている場合は、長期採用の結果を待つだけでなくスポットワークを組み合わせることで、必要なタイミングに合わせた人材確保につなげられます。

※1:App StoreおよびGoogle Play Storeからのダウンロード数合計(2026年7月時点)
※2:応募時に労働契約が成立するため、企業都合の解約には休業手当が発生します。(一部例外有)

無料求人サイトへの掲載に関するよくある質問

無料求人サイトへの掲載を検討する企業からよくある質問について回答します。無料で掲載できる範囲や料金体系はサービスによって変更される可能性もあるため、実際に利用する際は各サービスの公式情報も確認してください。

無料で求人を掲載できるアプリはありますか?

無料で求人掲載を始められるサービスには、アプリやWebから利用できるものがあります。ただし、「無料で掲載できる」と「採用や就業まで完全無料」は同じ意味ではありません。

例えばシェアフルでは、企業がWebから求人を掲載でき、登録費用 / 初期費用 / 求人掲載費用 / 固定費用は無料です。求人掲載までは無料で、実際に就業が完了した場合に日給の30%の紹介手数料と1就業あたり200円の給与振込手数料が発生します。

求人掲載にアプリやWebサービスを利用する場合は、掲載料だけでなく、成果報酬 / 有料オプション / 振込手数料なども確認しましょう。急募 / 短期募集なのか、長期採用なのかによって適したサービスも異なるため、料金だけでなく募集目的との相性で選ぶことが重要です。

求人を無料で掲載できるサイトはありますか?

求人を無料で掲載できるサイトは複数あります。代表的な方法として、Indeedなどへ求人情報を直接投稿する方法 / Airワーク 採用管理やengageなどで無料の採用ページを作る方法 / ハローワークへ求人を申し込む方法などがあります。

Indeedは初期費用 / 掲載費用 / 採用成功報酬がかからず、無料で掲載でき、有料のスポンサー求人を利用した場合に料金が発生します。Airワーク 採用管理も採用ホームページ作成 / 求人作成・公開 / 応募者管理などの基本機能を無料で提供しています。

また、ハローワークへ申し込んだ求人は、全国のハローワークやハローワークインターネットサービスを通じて無料で公開できます。

Indeed(インディード)は無料で求人を掲載できますか?

Indeedでは求人を無料で掲載できます。

費用が発生するのは、企業自身が有料オプションの「スポンサー求人」を設定して利用した場合です。スポンサー求人を利用すると求人の表示機会を増やせるため、無料掲載で十分な応募を得られない場合や、採用期限までに応募を増やしたい場合に検討できます。

まず無料掲載から始めるのであれば、公開後の反応を確認し、求人タイトル / 仕事内容 / 給与・勤務条件などを改善したうえで、有料掲載が必要か判断するとよいでしょう。

無料求人サイトへ掲載するために必要なものはありますか?

一般的には、企業・事業所情報と求人情報を準備します。

企業情報としては、企業名 / 所在地 / 電話番号 / 事業内容などが必要です。求人情報では、職種 / 仕事内容 / 給与 / 勤務時間 / 勤務地 / 雇用形態 / 応募条件 / 休日などを整理しておくと登録を進めやすくなります。

サービスによっては事業所確認 / 本人確認 / 掲載審査などが必要になるため、登録時に求められる情報は異なります。初めて利用する場合は、求人を公開したい日から逆算して余裕を持って準備しましょう。

また、求人サイトへの登録前に求人条件を確定しておけば、複数サイトに求人を掲載するときも情報を統一しやすくなります。

求人を無料で掲載できる期間はどのくらいですか?

求人の無料掲載期間はサービスによって異なります。一定期間で掲載が終了するもの / 更新しながら掲載できるもの / 募集終了まで掲載できるものなどがあるため、利用するサービスの条件を確認してください。

掲載期間に制限がなくても、同じ求人を何か月も放置するのは避けたほうがよいでしょう。給与 / 勤務時間 / 募集人数 / 仕事内容などが最新か定期的に確認し、採用が終了した求人は停止します。

同じ求人を複数の無料求人サイトへ掲載できますか?

複数の求人サイトへ掲載することで、求人を見てもらう接点を増やせます。採用したい人材がどのサービスを利用しているか分からない場合は、複数の求人サイトを試して反応を比較する方法があります。

ただし、求人サイトごとに給与 / 勤務時間 / 募集人数などの情報が異なると、応募者との認識違いや管理ミスにつながります。同じ求人を複数の求人サイトに掲載するときは、元となる求人情報を一つにまとめ、変更した場合はすべての掲載先へ反映しましょう。

また、応募経路を記録することも重要です。「Aサイトから応募10件 / 採用2名」「Bサイトから応募3件 / 採用1名」のように結果を把握しておけば、次回の採用で優先すべき求人サイトを判断しやすくなります。

採用が決まった後は、すべての求人サイトで募集を終了することも忘れないでください。

無料求人サイトに掲載しても応募が来ない場合はどうすればよいですか?

応募が来ない場合は、まず「求人が表示されているか → 閲覧されているか → 閲覧後に応募されているか」の順に確認しましょう。

表示が少なければ、掲載先の求人サイト / 職種名 / 勤務地を見直します。閲覧されているのに応募が少なければ、給与 / 勤務時間 / 仕事内容 / 応募条件 / 自社の魅力などを確認してください。周辺求人と比較して募集条件が大きくずれていないかを見ることも重要です。

原稿を改善しても反応がなく、採用期限が迫っている場合は、別の無料求人サイトを追加し続けるだけでなく、有料広告 / 成果報酬型サービス / スポットワークなどへの切り替えも検討しましょう。

採用活動の目的は、掲載費を必ず0円にすることではありません。採用コストを管理しながら、必要な時期までに必要な人材を確保することを基準に判断することが大切です。

まとめ┃無料求人サイトは掲載前の準備と掲載後の改善まで含めて活用しよう

求人を無料で掲載する方法には、無料求人サイト / 求人検索エンジンへの直接投稿 / 無料の採用ページ作成 / ハローワーク / 掲載料無料の成果報酬型サービスなどがあります。同じ「無料掲載」でも、採用まで完全無料の場合 / 有料オプションがある場合 / 採用 / 就業後に費用が発生する場合があるため、料金体系を確認してから利用しましょう。

掲載先が決まったら、職種 / 仕事内容 / 給与 / 勤務時間 / 勤務地 / 応募条件などを事前に整理し、実際の労働条件と一致した求人原稿を作成することが重要です。公開後も、求人の表示状況 / 閲覧状況 / 応募数を確認し、職種名や仕事内容、募集条件を改善していきます。

また、無料掲載だけでは採用期限に間に合わない場合は、有料広告 / 成果報酬型サービスも含めて採用手法を見直す必要があります。急な欠員 / 短期間のスタッフ不足であれば、長期採用とは別にスポットワークを利用するなど、採用課題に応じて手段を使い分けましょう。

人事・採用・労務に役立つ情報をお届けします

無料求人サイトの料金体系 / 掲載ルール / 求人媒体の機能は変更されることがあり、掲載後も採用市場に合わせて原稿や募集条件を見直す必要があります。求人掲載や採用実務に関する情報を継続的に確認する際は、シェアフルのメールマガジンをご活用ください。

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