新規採用とは？意味や対象者、新卒採用との関係を分かりやすく解説

「新規採用」という言葉は、新卒採用の意味で使われることがある一方、文字どおり「新たに人材を採用すること」を指す場合もあります。そのため、「新規採用は新卒者だけが対象なのか」「中途採用とはどのような関係なのか」と迷う採用担当者もいるでしょう。

新規採用という言葉は、企業や組織によって使われ方が異なります。新卒採用を指して使う場合もありますが、必ずしも新卒者だけを対象とする言葉ではありません。求人や採用計画で使用する際は、自社がどのような人材を対象としているのかを明確にすることが重要です。

本記事では、新規採用の意味や新卒採用との関係、新卒採用に近い意味で使う場合の特徴、中途採用との基本的な違いを企業の採用担当者向けに分かりやすく解説します。

【結論】新規採用とは、新たに人材を採用すること

新規採用とは、文字どおり企業や組織が新たに人材を採用することを意味する言葉です。ただし、採用活動では「新卒採用」に近い意味で使われる場合もあり、対象者が一律に決まっているわけではありません。

たとえば、高校や専門学校、大学などの卒業予定者を対象として行う採用を「新規採用」と呼ぶ企業があります。一方で、新しく入社する人材という意味で、より広い範囲の採用を指して使われる場合もあります。

そのため、「新規採用＝新卒採用」と一律に考えるのではなく、求人票や採用計画などで使用する場合は、自社がどのような人材を対象としているのかを具体的に示すことが大切です。

新規採用と新卒採用はどのような関係にある？

新卒採用は、高校や専門学校、大学などの卒業予定者を中心に採用する方法です。一方、新規採用はより幅広い意味で使われる言葉であり、その一つの用法として新卒採用を指す場合があります。

企業が年度ごとに採用予定人数を決め、卒業予定者を対象として説明会や選考を実施し、一定の時期に入社してもらう採用活動は、一般的な新卒採用に当たります。こうした採用を社内で「新規採用」と表現する企業もあります。

また、新卒採用であっても、対象を卒業予定者だけに限定するとは限りません。厚生労働省の「青少年雇用対策基本方針」では、既卒者が卒業後少なくとも3年間は新卒採用枠に応募できるよう、企業への働きかけを進める方針が示されています。募集時には、こうした方針も踏まえ、既卒者の応募可否や対象となる卒業時期など、具体的な応募条件を明記することが重要です。

新卒採用で求人広告を活用する方法や媒体の選び方については、以下の記事で詳しく解説しています。

あわせて読みたい

新卒求人広告を効果的に活用する方法とは？料金比較から最新手法まで徹底解説 新卒採用を取り巻く環境は、ここ数年で大きく変化しています。少子化による学生数の減少、学生のキャリア観の多様化、そして就職活動の早期化などの要因により、企業の...

[参照]厚生労働省「青少年雇用対策基本方針」

新規採用を新卒採用の意味で使う場合の主な特徴

新規採用を新卒採用に近い意味で使う場合は、すでに実務経験のある人材を特定の職務へ配置するというより、入社後の成長を見据えて採用・育成する考え方が中心になります。

主な特徴は、次の3つです。

将来性や適性を重視して選考する

新卒者など社会人としての実務経験がない人材を採用する場合、中途採用と比べて、これまでの職務経験や実績だけでは評価できません。そのため、仕事への意欲、自社や業務との適性、基礎的な能力、将来の成長可能性なども確認します。

たとえば、入社時点では専門知識が十分でなくても、学ぶ姿勢や課題への向き合い方などから、入社後に成長できる可能性を評価することがあります。

ただし、「将来性がありそう」「優秀そう」といった印象だけで判断すると、面接官によって評価が変わりやすくなります。入社後に担ってほしい業務や役割を整理したうえで、採用目的に合った評価基準を設けることが重要です。

ポテンシャルを採用で見極める際の具体的なポイントについては、以下の記事で詳しく解説しています。

あわせて読みたい

ポテンシャルとは？意味・使い方・高い人材の特徴と採用で見極めるポイント 採用活動や人材育成の場面で、「ポテンシャルが高い人材」「ポテンシャル採用」といった言葉を耳にする機会は多いのではないでしょうか。ポテンシャルとは、現時点で見...

採用から育成までを中長期的に考える

新卒者などを対象とする場合は、採用だけでなく、入社後の育成まで中長期的に考える必要があります。

募集から選考、内定、入社までには一定の期間がかかります。さらに入社後には、社会人としての基礎知識や自社の業務内容を学ぶ研修、実際の業務を通じて指導・育成するOJTなどを行うケースがあります。

そのため、目の前の欠員をすぐに補充するというより、将来必要になる人材を計画的に確保・育成したい場合に適した採用方法といえます。

複数人を同じ時期に採用・育成しやすい

新卒採用では、卒業や入社の時期に合わせて複数人を同じタイミングで採用することがあります。そのため、入社手続きや基礎研修などをまとめて実施しやすい点も特徴です。

共通する研修内容を標準化すれば、新入社員ごとに説明内容が大きく変わることを防ぎ、必要な知識や社内ルールを一定の水準で共有しやすくなります。

また、継続的に採用することで、将来の事業計画や社員の年齢構成などを踏まえながら、必要な人材を計画的に確保することにもつながります。

新規採用を新卒採用の意味で使う場合、中途採用とは何が違う？

新規採用を新卒採用に近い意味で使う場合、中途採用との主な違いは、対象となる人材と選考時に重視するポイントです。

比較項目	新規採用（新卒採用に近い意味）	中途採用
主な対象	卒業予定者を中心に、企業によっては既卒者も含む	社会人としての実務経験や職務経験がある人材
選考で重視する点	適性・意欲・将来の成長可能性など	経験・専門知識・スキル・実績など

新卒者などを対象とする場合は、入社時点で十分な実務経験を持っていることよりも、入社後にどのように成長できるかという視点が重視されやすくなります。一方、中途採用では、企業が必要とする経験やスキルをすでに持っているかが重要な判断材料になります。

たとえば、将来の組織を担う人材を中長期的に育成したい場合は新卒採用、退職者の後任や専門的な経験を持つ人材を早期に確保したい場合は中途採用というように、採用目的に応じて使い分けます。

採用手法ごとの特徴や使い分けについて詳しく知りたい場合は、以下の記事も参考にしてください。

あわせて読みたい

仕事を募集したい企業必見！おすすめの採用手法14選+求人掲載のおすすめ13選を徹底比較！採用成功の秘訣... 企業が「仕事を募集したい」と考えたとき、真っ先に思い浮かぶのは求人広告への掲載かもしれません。しかし、現代の採用市場は非常に多様化しており、単に媒体に情報を...

新規採用では受け入れ・育成できる人数まで考えて採用計画を立てる

新卒者などを対象に新規採用を行う場合は、採用予定人数だけでなく、入社後に受け入れ・育成できる人数まで踏まえて採用計画を立てることが重要です。

社会人としての実務経験がない人材の場合、ビジネスマナーなどの基礎だけでなく、自社の業務や仕事の進め方についても段階的に学んでもらう必要があります。

採用計画を立てる際は、少なくとも次の点を整理しておきましょう。

採用予定人数だけを先に決めると、入社後に教育担当者が不足したり、配属先の負担が大きくなったりする可能性があります。将来必要になる人材数と、実際に育成できる人数の両方を考えることが大切です。

採用目的に応じて新卒採用や中途採用などを使い分ける

企業が人材を確保する方法は一つではありません。将来を担う人材を中長期的に育成したい場合は新卒採用、経験やスキルを持つ人材を早期に確保したい場合は中途採用など、必要な人材や採用時期によって適した方法は異なります。

また、長期採用の前に実際の仕事ぶりや職場との相性を確認したい場合は、単発での就業をきっかけに長期雇用へつなげる方法もあります。

スキマバイトサービス「シェアフル」では、必要なタイミングで求人を掲載し、実際にはたらいたスタッフの仕事ぶりや職場との相性を確認できます。その後、双方の希望が合えば長期雇用につなげることも可能です。

スキマバイトから長期雇用につなげる具体的な方法については、以下の記事で詳しく解説しています。

あわせて読みたい

スキマバイトで長期雇用転換を成功させる方法 近年、採用市場は大きく変化し、従来の正社員やアルバイトの枠を超えた柔軟なはたらき方が注目されています。なかでも「スキマバイト」は、短時間・短期間の労働ニーズ...

新規採用に関するよくある質問

「新規採用」という言葉を求人票にそのまま使ってもよいですか？

「新規採用」だけでは、卒業予定者を対象とするのか、既卒者まで含むのかなど、対象が伝わりにくい場合があります。

求人票では「2027年3月卒業予定者」「既卒3年以内」など、自社が対象とする人材の条件を具体的に記載した方が、応募者との認識のずれを防ぎやすくなります。

既卒者を新規採用の対象に含めることはできますか？

既卒者を新規採用の対象に含めることは可能です。

厚生労働省の「青少年雇用対策基本方針」でも、既卒者が卒業後少なくとも3年間は新卒採用枠に応募できるよう、企業への働きかけを進める方針が示されています。

なお、第二新卒は就業経験がある場合もあるため、新規採用や新卒採用に近い枠で扱うか、中途採用枠で扱うかは企業によって異なります。

募集時には、こうした国の方針も踏まえ、既卒者や第二新卒の応募可否や採用枠を整理し、応募可能な卒業時期や就業経験に関する条件を募集要項に明記しておきましょう。

[参照]厚生労働省「青少年雇用対策基本方針」

新卒採用と中途採用は併用できますか？

新卒採用と中途採用のどちらか一方だけを選ぶ必要はありません。企業が必要とする人材や採用時期が異なる場合は、複数の採用方法を組み合わせることができます。

たとえば、将来の中核人材を計画的に育成するために新卒採用を行いながら、特定の専門スキルを持つ人材や欠員補充が必要な職種では中途採用を行うといった使い分けが考えられます。

まとめ┃新規採用は対象者を明確にしたうえで採用目的に合った方法を選ぼう

新規採用とは、企業や組織が新たに人材を採用することを意味する言葉です。採用活動では新卒採用に近い意味で使われる場合もありますが、「新規採用＝必ず新卒採用」というわけではありません。

そのため、求人票や採用計画で新規採用という言葉を使用する場合は、卒業予定者のみを対象とするのか、既卒者なども含めるのかを明確にすることが大切です。

新卒者などを採用する場合は、職務経験や実績だけではなく、仕事への意欲や適性、将来の成長可能性を確認し、入社後の受け入れ・育成体制まで見据えて採用計画を立てましょう。自社がどのような人材を、いつまでに確保したいのかを整理したうえで、新卒採用や中途採用など目的に合った方法を選ぶことが重要です。

人事・採用・労務に役立つ情報をお届けします

採用環境や人材確保の方法が変化する中、自社に合う採用手法を判断するには、継続的な情報収集も重要です。

シェアフルのメールマガジンでは、人事・採用・労務・アルバイト募集に関する実務情報を無料でお届けします。