職種名とは？応募者の興味を惹きやすい書き方を企業向けに解説

2025年10月1日

求人票において「職種名」とは、求職者が求人情報を検索するとき、最初に目にする言葉であり、応募の意思決定を大きく左右する重要な要素です。正社員・アルバイト・契約社員といった雇用形態に関係なく、どのような仕事なのかを一瞬で伝える役割を担っています。

しかし実際には、「営業」「事務」といった一般的すぎる表記や、逆に社内用語をそのまま使ってしまうケースも少なくありません。その結果、求職者から興味を持たれず、応募数が伸びない原因になることもあります。

本記事では、企業の採用活動における「職種名」の基本的な意味から、効果的な書き方、注意点、改善のコツまでを体系的に解説します。採用活動を成功に導くための実践的なノウハウを整理していますので、ぜひ求人票作成にご活用ください。

職種名の基本理解

職種名の意味と役割

「職種名」とは、求人情報において 仕事の役割や業務内容を示す言葉 のことです。
例えば「営業職」「事務職」「エンジニア」といった表記が該当します。

職種名は、求人票における「顔」といえる存在であり、次のような役割を担います。

仕事内容のイメージを瞬時に伝える
求人検索におけるキーワードとして機能する
応募者が自分の経験・スキルと照らし合わせやすくする

そのため、職種名の表現次第で、応募者の関心度や応募率が大きく変わります。

職種名と業種名の違い

求人票を作成する際、多くの企業が誤りやすいのが「業種」と「職種」の混同です。

業種名：企業が属する産業分野（例：製造業、飲食業、サービス業、IT/情報通信業）
職種名：その企業で担う仕事の種類（例：機械オペレーター、店舗スタッフ、Webエンジニア）

誤って業種を職種欄に記載すると、求人情報の検索性が下がり、応募者からの注目も得られにくくなります。特に検索エンジンや求人サイトでは、職種名で検索されることが多いため、適切に区別して表記することが必要です。

業種や仕事内容との関係性

上記の通り、業種名は「企業が属する産業分野」職種名は「その企業で担う仕事の種類」を表します。つまり「メーカー（業種）で法人営業（職種）」のように、業種と職種を掛け合わせることで具体的な仕事像が浮かび上がります。

また、「仕事内容」との関係も整理が必要です。職種名は短く端的に役割を示す言葉であり、仕事内容は詳細に業務内容を記載するものです。職種名が興味を惹き、仕事内容で納得感を与える、という役割分担があります。

職種名と総合職・一般職の違い

「総合職」「一般職」という表現も混同されやすいキーワードです。

総合職：幅広い業務を担当し、将来的に異動や転勤の可能性がある職務。
一般職：定型的・補助的な業務が中心で、勤務地や業務範囲が限定される職務。

これらは「雇用区分や職務範囲」を示すものであり、正確には職種名ではありません。

たとえば「一般事務（職種）」と「一般職（区分）」は意味が異なります。求人票では混乱を避けるために、「職種」としては「一般事務」「営業職」などの具体的な記載を行い、「総合職・一般職」は別の項目で補足するのが望ましいでしょう。

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なぜ職種名が応募者からの興味や採用成功を左右するのか

検索エンジン・求人サイトでのキーワードになる

求職者が求人を探すとき、多くは「営業職　未経験」「事務職　東京」といった形で 職種名をキーワードに検索 します。

検索エンジンや求人サイトのアルゴリズムは、職種名が求人タイトルや原稿内に含まれているかを重要な基準としているため、適切な職種名を設定することが応募数を増やす第一歩となります。

求人票の最も目立つ部分

求人票を開く前の 検索結果画面や一覧画面 で最初に表示されるのが職種名です。特にスマホで求人情報を閲覧するケースが増えている今、画面上で一番目立つのは職種名であり、それだけでクリックされるかどうかが決まることも珍しくありません。

仕事内容や役割を瞬時に伝えられる

「営業」「事務」といった一般的な表記では具体的なイメージが湧きにくいですが、「ルート営業」「経理事務」といった職種名であれば、役割や仕事内容が瞬時に伝わります。

そのため、職種名は 短い言葉で仕事内容をイメージできる工夫 が必要です。

職種名を記載する際の基本ルール

専門用語を避ける

社内でしか通じない略語や専門用語は求職者に伝わりません。例えば「CS担当」と書くより「カスタマーサポートスタッフ」とした方が、より理解されやすい表現になります。

具体的に書く

「営業」では漠然としすぎて応募者が仕事内容を想像しにくいため、「ルート営業」「法人営業」「企画営業」など 対象顧客や手法を示す 記載が効果的です。

魅力や特徴を含める

応募を後押しするためには、職種名に「未経験歓迎」「年間休日120日」などの条件を付けるのも有効です。ただし、過度に情報を詰め込まず、端的でわかりやすい形にすることが大切です。

ガイドライン遵守（Indeed・求人広告）

Indeedやハローワークなどの求人媒体には、職種名の記載に関するガイドラインがあります。
例えば「仕事内容を過度に含めない」「雇用条件を混ぜない」といったルールを守らないと、掲載拒否や露出制限のリスクがあります。必ず各媒体のガイドラインを確認しましょう。

職種名の種類と分類

厚生労働省による職業分類

厚生労働省の『令和4年版厚生労働省編職業分類表』によると、職種は大分類・中分類・小分類に整理されています。代表的な大分類・中分類は以下の通りです。

管理的職業

法人・団体役員
法人・団体管理職員
その他の管理的職業

研究・技術の職業

研究者
農林水産技術者
開発技術者
製造技術者
建築・土木・測量技術者
情報処理・通信技術者（ソフトウェア開発）
情報処理・通信技術者（ソフトウェア開発を除く）
その他の技術の職業

法務・経営・文化芸術等の専門的職業

法務の職業
経営・金融・保険の専門的職業
宗教家
著述家、記者、編集者
美術家、写真家、映像撮影者
デザイナー
音楽家、舞台芸術家
図書館司書、学芸員、カウンセラー（医療・福祉施設を除く）
その他の法務・経営・文化芸術等の専門的職業

医療・看護・保健の職業

医師、歯科医師、獣医師、薬剤師
保健師、助産師
看護師、准看護師
医療技術者
栄養士、管理栄養士
あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師、柔道整復師
その他の医療・看護・保健の専門的職業
保健医療関係助手

保育・教育の職業

保育士、幼稚園教員
学童保育等指導員、保育補助者、家庭的保育者
学校等教員
習い事指導等教育関連の職業

事務的職業

総務・人事・企画事務の職業
一般事務・秘書・受付の職業
その他の総務等事務の職業
電話・インターネットによる応接事務の職業
医療・介護事務の職業
会計事務の職業
生産関連事務の職業
営業・販売関連事務の職業
外勤事務の職業
運輸・郵便事務の職業
コンピュータ等事務用機器操作の職業

販売・営業の職業

小売店・卸売店店長
販売員
商品仕入・再生資源卸売の職業
販売類似の職業
営業の職業

福祉・介護の職業

福祉・介護の専門的職業
施設介護の職業
訪問介護の職業

サービスの職業

家庭生活支援サービスの職業
理容師、美容師、美容関連サービスの職業
浴場・クリーニングの職業
飲食物調理の職業
接客・給仕の職業
居住施設・ビル等の管理の職業
その他のサービスの職業

警備・保安の職業

警備員
自衛官
司法警察職員
看守、消防員
その他の保安の職業

農林漁業の職業

農業の職業（養畜・動物飼育・植木・造園を含む）
林業の職業
漁業の職業

製造・修理・塗装・製図等の職業

生産設備オペレーター（金属製品）
生産設備オペレーター（食料品等）
生産設備オペレーター（金属製品・食料品等を除く）
機械組立設備オペレーター
製品製造・加工処理工（金属製品）
製品製造・加工処理工（食料品等）
製品製造・加工処理工（金属製品・食料品等を除く）
機械組立工
機械整備・修理工
製品検査工（金属製品）
製品検査工（食料品等）
製品検査工（金属製品・食料品等を除く）
機械検査工
生産関連の職業（塗装・製図を含む）
生産類似の職業

配送・輸送・機械運転の職業

配送・集荷の職業
貨物自動車運転の職業
バス運転の職業
乗用車運転の職業
その他の自動車運転の職業
鉄道・船舶・航空機運転の職業
その他の輸送の職業
施設機械設備操作・建設機械運転の職業

建設・土木・電気工事の職業

建設躯体工事の職業
建設の職業（建設躯体工事の職業を除く）
土木の職業
採掘の職業
電気・通信工事の職業

運搬・清掃・包装・選別等の職業

荷役・運搬作業員
清掃・洗浄作業員
包装作業員
選別・ピッキング作業員
その他の運搬・清掃・包装・選別等の職業

こうした分類を活用すると、求人票の記載が体系的になり、求職者が希望する職種を見つけやすくなります。

求人サイトでの職種分類

求人サイトごとに、職種分類のルールや表現が異なります。

Indeed：シンプルで検索エンジン的な分類。一般的なワードでの表記を重視。
ハローワーク：厚生労働省の職業分類に準拠し、細かい分類がなされている。
大手求人媒体（doda、リクナビNEXT、マイナビ転職など）：各サイト独自の分類を持ち、ユーザーの検索ニーズに合わせたカテゴリ設計。

企業としては、求人を掲載する媒体ごとに表記の最適化を行う必要があります。特に複数の求人サイトを活用する場合は、統一性を保ちつつも、それぞれのガイドラインに沿った職種名を設定することが効果的です。

職種名の具体的な書き方（タイプ別）

事務系（一般事務・管理事務など）

事務職は人気が高い反面、競合の求人が多いため差別化が必要です。

悪い例：「事務」
改善例：「一般事務／未経験歓迎」「管理事務（総務・経理サポート）」

求職者が仕事内容を想像しやすいように、「経理サポート」「データ入力」など具体的な役割を加えるのがポイントです。

技術系（エンジニア・製造など）

技術職は抽象的な表現を使いすぎると応募者層を狭めてしまいます。具体的な言語名やどのようなエンジニアを求めているか記載しましょう。

悪い例：「システム開発担当」
改善例：「Webエンジニア（Java経験者歓迎）」「製造スタッフ（機械オペレーター）」

特に製造業やエンジニア採用では、「専門知識が必要か／未経験から可能か」を明確に表記すると効果的です。

営業系（法人営業・ルート営業など）

営業職は「誰に対して」「どのような営業をするか」を示すと魅力が増します。

悪い例：「営業」
改善例：「法人営業（既存顧客中心）」「ルート営業／残業少なめ」

また業務内容によっては、「飛び込み営業なし」などの条件を添えると、応募者が安心してエントリーしやすくなります。

専門系（コンサルタント・士業など）

専門職は、求められる知識や資格を職種名に含めると効果的です。

悪い例：「コンサルタント」「専門職」
改善例：「人事コンサルタント」「税理士補助スタッフ」「ITコンサルタント」

抽象的すぎる表記は避け、業務領域や支援対象を明確にすることで、専門性を伝えやすくなります。

接客・販売・サービス系

接客業は「顧客対応の場面」を想像できるように記載することが大切です。

悪い例：「スタッフ募集」
改善例：「ホールスタッフ（飲食店）」「販売スタッフ（アパレル）」

「土日祝休み」「残業なし」などはたらき方に関する情報を盛り込むと、応募者の注目を集めやすくなります。

製造系・工場勤務

製造現場の求人では、担当業務を明示するのがポイントです。

悪い例：「工場勤務」
改善例：「製造スタッフ（組立・検査）」「作業員（ライン作業）」

「転勤なし」「支店配属なし」など勤務地の安定性を示すと、転職活動中の応募者に響きます。

介護・福祉系

介護職は、仕事内容や支援対象を具体的に書くことが信頼につながります。

改善例：「介護スタッフ（有料老人ホーム）」「支援スタッフ（障がい者施設）」

募集内容や制度によっては、「未経験歓迎」「資格取得支援あり」といった条件を盛り込むと応募のハードルが下がります。

職種名を記載する際の注意点

複数の職種を同時に入れない

「営業・事務スタッフ募集」のように複数職種をまとめるのはNGです。検索エンジンや求人サイトでヒットしづらくなり、応募者の混乱を招きます。

職種名に仕事内容を詰め込みすぎない

「営業職／ルート営業／新規開拓／顧客管理／企画提案…」といった詰め込み表記は読みにくく、かえって応募意欲を削ぐ原因になります。職種名は端的にまとめ、仕事内容欄で補足するのがベストです。

差別的・不適切な表現を避ける

求人広告では「年齢制限」「性別限定」といった差別的な表記は法律やガイドラインで禁止されています。「若手歓迎」や「男性活躍中」といった表現も不適切とされる場合があります。

スマホ画面を意識した文字数にする

長すぎる職種名は、スマホの検索画面で途切れてしまいます。
目安として 20〜25文字以内 に収めると、求人票が見やすく効果的です。

採用効果を高めるための改善ノウハウ

職種名のABテスト

ABテストとは、AパターンとBパターンなど複数の候補を実際に出してみて、どちらがより成果を出すかを比較・検証する方法です。求人の場合は、応募数やクリック数といった数値で効果を測定できます。
同じ求人でも、職種名を少し変えるだけで応募数が変化します。例えば「営業」よりも「法人営業／残業少なめ」の方が応募が増えるケースがあります。複数の職種名を試し、効果を比較するABテストを行いましょう。